国産AIO（LLMO/GEO）ツール「DolphinX AIO」がブランドエンティティ認識エンジン搭載開始｜一般名詞と同名の社名でも、AI検索でのブランド言及を誤検知なく計測

DolphinX AIOは、社名が一般名詞と同一の文字列であっても、ChatGPTやGemini、Google AI Overviewなど生成AIの回答文脈からブランド固有の言及かどうかを高精度に判定する「ブランドエンティティ認識エンジン」の提供を開始しました。

「文字列が一致しただけ」では測れないAI検索時代の計測課題

生成AIが検索の主戦場になるなか、「自社ブランドがAIの回答内でどれだけ言及されているか」を計測するニーズが急速に高まっています。

しかし、社名やサービス名が一般名詞と同じ、あるいは酷似しているケースでは、単純な文字列一致による計測では実態とかけ離れた数値が出てしまう問題があります。

例えば、「システム開発株式会社」のような社名を持つ企業の場合、AIの回答内には一般名詞としての「システム開発」（例:「まずはシステム開発の要件定義から始めましょう」）と、固有ブランドとしての「システム開発株式会社」（例:「システム開発株式会社の◯◯というサービスが人気です」）が混在して出現します。文字列一致のみに頼る計測ツールが多い中、こうした一般名詞としての出現までブランド言及としてカウントしてしまい、実態より過大な露出数値を計測結果に出してしまう誤検知を誘発しています。

同様に、「クラウド会計」という一般名詞をそのまま社名に採用した「クラウド会計株式会社」の場合も、「経理業務にはクラウド会計の導入をおすすめします」という一般名詞としての言及と、「クラウド会計株式会社の『○○Books』は中小企業に人気です」という固有企業への言及とを、文字列だけで見分けることはできません。

同じ文字列を含んでいても、一般名詞としての出現か、固有企業への言及か――この違いを見分けられるかどうかで、計測結果の信頼性は大きく変わります。

ブランドエンティティ認識エンジンの仕組み

DolphinX AIOでは、この課題に対して2段階の判定プロセスを実装しました。

• 単独の一致でも一般名詞と衝突しないと判断できる表記（法人格付きの正式名称など）は、無条件でブランド言及として確定
• 単独では一般名詞との区別がつかない表記は、生成AIの回答文脈を読み解いて「当該ブランドを指しているか」を個別に判定。さらに判定の根拠となった引用箇所が実際にAIの回答本文に存在するかまで機械的に検証し、誤った理由付けによる誤検知も防止

本機能は全アカウントに自動で提供され、利用にあたって設定は一切不要です。

これにより、サービスカテゴリ名をそのままブランド名に採用している企業や、業界用語に近い社名を持つ企業であっても、実態に即したAI検索での露出状況を可視化できます。

こんな企業におすすめ

• サービスカテゴリ名をそのままブランド名・サービス名に採用している企業（例:システム開発株式会社、クラウド会計株式会社 等）
• 業界の慣用句・一般名詞に近い社名を持つ企業
• AI検索経由の言及を正確に把握し、競合比較や施策効果検証を行いたい企業